円満退職のための退職スケジュール

退職を決意したときは

今勤めている会社を退職することを決めたなら、まず考えることは円満退職できるようにすることです。なので、退職を決めたからと言ってすぐに退職願または退職届を提出してはいけません。そのため円満退職をするためには、計画を立て、時間をかけることが大事です。

 

尚、突発的な出来事により時間をかけて計画をし退職できない場合もあります。例えば、実家に帰り急に親の介護をしないといけなくなってしまった。病気が判明し仕事を続けることが難しくなった。など・・・ですが、一般的に会社や企業の多忙期や決算期など忙しい時期に退職することは避けるべきです。

 

また退職を決意したときには、まず上司に相談をすることです。円満退職をしたいのなら急に「1ヶ月後に辞めます」と言うのではなく、上司に余裕を持って伝えることが必要です。

 

急な退職は会社に様々な形で迷惑をかけてしまうケースがあります。職場によっては引き継ぎなどで問題が起こるケースがよくあります。

無理のないように計画的に

また、常識ですが、自分がプロジェクトの責任者などをしているときも途中で辞めるのではなく、プロジェクトが終了してから辞めるべきです。

 

以上のことから退職するには突発的なケースを除き、無理のないように計画することが大切です。特に退職をすると生活費などの金銭的な問題に直面するケースが多くあります。

 

ヘッドハンティングのように引き抜きで退職する場合なら、お金の心配はさほどありませんが、次の職場が決まっていないときは、お金の試算も大事になってきます。

 

失業中の生活費やローンがある場合はローンの金額、他には社宅に住んでいる場合は引越の費用、新しい職場に必要なものを購入するための資金など、退職する場合はある程度、多大な出費があります。

 

また失業手当などは、自主退職は手当て金の面で非常に不利になります。会社側による解雇と異なり、ケースによっては総額で数十万円、数百万円も損してしまうことが珍しくありません。

 

そのため自主退職するためには、ある程度の蓄えがないと大変なことになります。まだ、あまり貯金などがない場合には、お金を貯めてから辞めるか、または会社の状況などにもよりますが、会社都合の退職としてもらうのが良いでしょう。